近年、受胎から1,000日間の栄養状態が将来の健康に大きく影響することが注目されており、国際連合児童基金（UNICEF）や世界保健機関（WHO）でも提言されています。わが国においても、妊娠前や胎児期の栄養状態の改善を視野に「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」が2021年に改訂され、妊娠前からの栄養摂取の重要性が提言されています。この「受胎から1,000日」とは、受精から出生までの約9か月間と、出生から2歳の誕生日まで2年間を指します。この1,000日は、メタボリックシンドロームなど生活習慣が関与する疾病リスクを左右する、生涯に渡る健康に重要な期間といわれており、この期間に適切な栄養状態と環境を維持することが非常に大切と言われています。
つまり、小児期や思春期世代の健康・栄養状態を最適化することで、その後の人生の疾病リスクを軽減する可能性が期待されますが、思春期の食生活や運動習慣を含む健康行動は、成人期以降にも引き継がれる傾向があることから、若年期（妊娠前からの）の生活習慣の最適化が重要と考えられます。
さて、今回のコラムでは、2021年に改訂された「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」にも触れられている、妊娠前からの健康づくりのひとつとして、従来の指針にはなかった“運動”に関する項目について、少し触れたいと思います。妊娠中の運動については、以前はからだを動かさず安静に過ごすことを基本とされていましたが、疾病の種類によっては運動や身体活動が予防・治療に応用可能であることが研究によって明らかになりつつあります。妊娠前に運動をしていない人が、妊娠を契機に運動を始める、または身体活動量を増やすために生活習慣を大きく変えることは困難なことから、妊娠前からの積極的な身体活動量の増加が望まれるところです。
ところが、令和6年国民健康・栄養調査1)のデータによると、1日の歩数の平均値は女性では6,495歩で、「健康日本21（第三次）」の目標値は20～64歳女性で8,000歩ですが、妊娠可能年齢世代の平均値は20歳代で7,414歩、30歳代で6,667歩、40歳代で7,259歩といずれの年代においても、平均値が目標値を上回っていません。また、運動習慣のある者の割合は女性では31.5％で、年齢階級別にみるとその割合は40歳代で最も低く17.2％、次いで30歳代で17.2％、20歳代で22.7％であり、妊娠・出産を迎える世代において、定期的な運動を実施できていない状況にあります。身体活動・運動が多くの生活習慣病を予防・改善し、健康の維持や介護予防に効果があることはよく知られていますが、妊娠中の身体活動・運動の有用性については不明な点も多く、以前はからだを動かさず安静に過ごすことを基本とされていました。しかし近年、妊娠中の適切な身体活動は、早産及び低出生体重児など母児の罹病を増加させることなく、分娩合併症および産後うつ、新生児合併症のリスクを低減し、健康効果が期待できることが研究によって明らかになりつつあります。実際に、諸外国（米国や英国）における身体活動に関するガイドライン2-3)では、妊婦の身体活動を推奨しているものも散見されます。
妊娠中に日常的に行う運動の条件とは、母児にとって安全であるとともに、運動効果が得られ継続できることが重要で、有酸素運動で楽しい運動が好ましく、筋肉を鍛える運動や軽いストレッチを加えるのも効果的と考えられています。具体的にはウォーキングやヨガ、エアロビックダンス、水泳、水中エクササイズ等が挙げられ、妊婦の健康維持・増進に加え、QOL（生活の質）向上も期待されています。妊娠中の運動は、母体の健康維持・増進を目的として行われるものであり、運動によって何らかの異常が生じぬよう、母児の安全を十分に配慮する必要があります。次回のコラムでは妊婦スポーツの安全管理基準について、海外のガイドラインを紹介しながら概説したいと思います。
参考文献
1.「令和6年国民健康・栄養調査結果の概要」厚生労働省
2.American Academy of Pediatrics, American College of Obstetricians and Gynecologists, Kilpatrick SJ, et al.: Guidelines for Perinatal Care, eighth Edition, Elk Grove Village: American Academy of Pediatrics, 2017.
3.GOV. UK: UK Chief Medical Officers' Physical Activity Guidelines. (uk-chief-medical-officers-physical-activity-guidelines.pdf (publishing.service.gov.uk), 2019.
